たまご日記

　神戸市灘区の大谷産婦人科（大谷徹郎院長）で、体外受精卵を子宮に戻す前に病気の有無を判定する着床前診断を受けた夫婦１１組が年内に出産予定であることが分かった。流産予防が目的で、うち５組は６月から７月にかけて出産予定という。大谷院長が１４日、東京都内で開かれた日本法社会学会で報告した。
　大谷院長によると、１１組はいずれも夫婦や胎児の染色体異常によって何度も流産を繰り返す「習慣性流産」などの患者。昨年９月以降、夫婦２７組に同診断を３３回実施し、４１８個の受精卵のうち正常な８８個を子宮に戻した。このうち１２組が妊娠、１組は流産したが、残りは順調という。
　着床前診断の実施について、日本産科婦人科学会（日産婦）は、重い遺伝病の有無を診断する目的に限って、個別審査で承認すると定めている。大谷院長は日産婦に届け出せず、男女産み分けなどの目的で昨年２月までに夫婦３組に同診断を実施。日産婦から除名処分を受けたが、その後も続けていた。
　日産婦は０４年７月、慶応大が申請したデュシェンヌ型筋ジストロフィーの子供が生まれる可能性のある夫婦に対する着床前診断を初めて認めたが、習慣性流産については「重い遺伝病に当たらない」として実施を認めていない。大谷院長は「度重なる流産に苦しむ夫婦がいるのに、必要な医療を学会が制限するのはおかしい」と話している。